こんにちは、インフォマティクスの空間情報クラブ編集部です。
前回に引き続き、エリアマーケティングについてご紹介します。今回は勢力圏による商圏分析がテーマです。
目次
勢力圏による商圏分析
チェーン展開企業の出店施策の1つにドミナント戦略があります。
例えば、コンビニエンスストアやファーストフード店を事業展開する場合、あちこちの地域に分散して出店するのではなく、戦略的に特定の地域や沿線へ出店する例が多く見られます。
しかし、集中することで飽和状態になったり、カニバリゼーションが生じては元も子もありません。
参考
カニバリゼーションとは、自社製品・自社サービスどうしがシェアを奪い合った結果、全体の売上や利益がダウンする自社競合現象のこと。
自社競合を起こさない程度に適度に距離をおきつつ、店舗どうしを密集させたい場合にも、エリアマーケティングシステムが威力を発揮します。
色分け表示で店舗数をビジュアル化
地域に類似店舗がどれだけ存在するかを知りたい場合、エリアマーケティングシステムでまずは自社店舗、競合店舗を地図上に表示します(図1)。
グリッド作成機能を使うと店舗数の多いエリア・少ないエリアが色の濃淡で塗り分けられるので、ひと目で把握できます(図2)。
図1
図2
ボロノイ図で自社勢力圏も簡単に把握
コンビニエンスストアやファーストフードのような小商圏の業態では、お客さんは最寄りの店舗に集まりやすくなります。
勢力圏作成機能を使うと、各店舗の距離関係や企業ブランドの力関係などによって、店舗間に自動的に境界線を発生させることができます(図3)。
図3
境界線で囲まれた範囲が自社の店舗の勢力圏です。
勢力圏の面積が小さい所は店舗が過密状態、反対に面積が大きい所は近隣にまだ出店の余地があることを示します(図4)。
図4
しかし面積が大きくても、人口や世帯数、ターゲット層が存在しなければビジネスになりません。
そこで、勢力圏ごとに商圏分析を行い、人口や世帯数、ターゲット層を見て評価する必要が出てきます(図5)。
図5
エリアマーケティングシステムを使えば、このように競合店が少なく、かつターゲット層が多い地域がどこかをスピーディに把握できます。
第3回に続きます。