エリアマーケティングとは?(2)

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2014年9月15日


今回は、前回に引き続きエリアマーケティング(2)をご紹介します。

第2回 勢力圏による商圏分析

チェーン展開企業の出店施策の1つに、ドミナント戦略があります。

例えば、コンビニエンスストアやファーストフード店を事業展開する場合、あちこちの地域に分散して出店するのではなく、戦略的に特定の地域や沿線へ出店する例が多く見られます。しかし、集中することで飽和状態になったり、カニバリゼーション(自社製品・自社サービスどうしがシェアを奪い合った結果、全体の売上や利益がダウンしてしまう自社競合の現象)が生じては元も子もありません。

自社競合を起こさない程度に適度に距離をおきつつ、店舗どうしを密集させたい。このような場合にも、エリアマーケティングシステムが威力を発揮します。

色分け表示により店舗数をビジュアル化

地域に類似店舗がどれだけ存在するかを知りたい場合、エリアマーケティングシステムで、まずは自社店舗、競合店舗を地図上に表示します(図1)。グリッド作成機能を使うと、店舗数の多いエリア・少ないエリアが色の濃淡で塗り分けられ、ひと目で把握できます(図2)。

図1:自社店舗、競合店舗を地図上に表示図1
図2:グリッド作成機能を使うと、店舗の多いエリア、少ないエリアが一目瞭然図2

ボロノイ図で自社勢力圏も簡単に把握

コンビニエンスストアやファーストフードのような小商圏の業態では、お客さんは最寄りの店舗に集まりやすくなります。

勢力圏作成機能を使うと、各店舗の距離関係や企業ブランドの力関係などによって、店舗間に自動的に境界線を発生させることができます(図3)。境界線で囲まれた範囲が自社の店舗の勢力圏です。勢力圏の面積が小さい所は店舗が過密状態、反対に面積が大きい所は近隣にまだ出店の余地があることを示します(図4)。

しかし、面積が大きくても人口や世帯数、ターゲット層が存在しなければビジネスになりません。そこで、勢力圏ごとに商圏分析を行い、人口や世帯数、ターゲット層を見て評価する必要が出てきます(図5)。

エリアマーケティングシステムを利用すれば、このように競合店が少なく、かつターゲット層が多い地域がどこかを即座に把握できます。

図3:勢力圏作成機能を使って、各店舗間に境界線を自動発生図3
図4:自社店舗の勢力圏を表示図4
図5:勢力圏ごとに商圏分析を行い、人口や世帯数、ターゲット層を見て評価図5

インフォマティクスのエリアマーケティングシステムでは、このような勢力圏単位での商圏分析も簡単に行うことができますので、詳しくはこちらをご参照ください。